うつ病はいつまで療養が必要になるのか分からないですよね。
休職することになった時、私が一番心配だったのはお金のことでした。
給料が止まったら、今の生活をどれくらい続けられるのか。
傷病手当金は受け取れるのか。
もし退職することになったら、その後の生活はどうなるのか。
考え始めると不安は尽きません。
私自身、過去にうつ症状が原因で退職した経験がありました。
今回はできるだけ生活を破綻させず、療養に集中できるように、利用できる制度を調べながら休職・退職の準備を進めました。
この記事では、私が実際に確認したことや、休職から退職までに行ったことを紹介します。
これから休職を考えている方や、退職後のお金が心配な方の参考になれば幸いです。
うつ病で休職することになった経緯
当時は、仕事の人間関係や自分を取り巻く環境に悩み、次第にうつの症状が出てきました。
服薬しながら、なんとか仕事を続けていたものの、ある日ぷっつりと糸が切れたように動けなくなってしまいました。
実は、前の職場でもうつ症状が原因で退職しています。
その時の経験もあったので、今回はできる範囲で職場への負担を抑えながら、自分自身もきちんと療養しようと考えました。
結果的には職場には大きな負担や迷惑をかけてしまったと思います。
それでも休職・退職後に生活が立ち行かなくなり、療養どころではなくなる事態は避けたい…。
そのためにも利用できる制度を調べ、できることから準備していくことにしました。
休職・退職で一番心配だったのはお金
休職するとなると、まず気になるのは生活費です。
給料が止まったらいったい何か月生活できるのか。
そこで、最初に自分の生活費と貯蓄を確認しました。
幸い、一人暮らしでももともと月15万円程度あれば十分に生活できていましたし、給料からある程度の貯金もできていました。
参考記事：傷病手当金で生活できる？うつ病で18ヶ月受給した私のリアルな家計と療養生活
そのため、貯蓄だけでも数年間は生活できそうだと分かりました。
ただ、うつ病はいつまで療養が必要になるのか分かりません。
貯蓄があるからといって、できるだけ取り崩さずに済むならその方が安心です。
そんなときに思い出したのが、リベ大の「失業給付と傷病手当金」に関する動画でした。
動画：【再放送】失業保険を2年6ヶ月もらう方法【お金を”貯める”】：（アニメ動画）第477回
社会福祉士やFPの勉強でも学んでいましたし、仕事で制度を案内したこともありましたがが、いざ自分が利用するとなると、細かな条件や手続きが複雑で、改めて調べる必要がありました。
特に気になったのが、傷病手当金です。
退職してから新たに受給するのは原則として難しく、退職後も受け取るためには、退職前から一定の条件を満たしておく必要があると知りました。
「それなら、退職を急ぐ前に確認しておこう」
そう考えて、まずは病院に相談することにしました。
退職を急がず、傷病手当金を申請できるように準備した
体調が良くなかったため、病院で今後について相談しました。
医師からは休職を勧められ、診断書も出してもらいました。
その後、職場に連絡し、うつ病の診断書が出たことと、当面の間休みたいことを伝えました。
私の場合、前職では9月28日から休職し、10月31日付で退職しています。
休職期間は約1か月でした。
参考記事：メンタルさん うつ病で無職になる
傷病手当金は退職後も受け取れる場合がある
傷病手当金は病気やけがで仕事に就けなくなり、給与を受けられない場合などに、加入している健康保険から支給される制度です。
支給を受けるには、主に次の条件があります。
- 業務外の病気やけがで療養していること
- 療養のために仕事に就けないこと
- 連続する3日間の待期期間を含め、4日以上仕事を休んでいること
- 休んだ期間について給与の支払いがないこと（給与が一部支給される場合は調整されます）
最初の連続3日間は「待期期間」と呼ばれ、4日目以降が支給対象になります。
この待期期間には、有給休暇や土日・祝日などの公休日も含まれます。
また、退職後も傷病手当金を受け取るには、一定の条件を満たす必要があります。
代表的なものは次のとおりです。
- 退職日までに、健康保険の被保険者期間が継続して1年以上あること
- 退職日時点で傷病手当金を受給しているか、受給する条件を満たしていること
- 退職日に出勤していないこと
特に注意したいのが、最後の「退職日に出勤していないこと」です。
私も調べていく中で、退職日に出勤すると、その後の継続給付を受けられなくなることを知りました。
最後に挨拶だけでも、と思うかもしれませんが、退職後も傷病手当金を受け取る予定がある場合は注意が必要です。
私の場合も最終日は出勤せず、そのまま休職期間を経て退職となりました。
傷病手当金の申請には会社と医師の記入欄がある
傷病手当金を申請するときには、所定の申請書を提出します。
申請書には本人が記入する欄だけでなく、事業主が記入する欄と、医師が記入する欄もあります。
私の場合も、病院と職場に書類の記入をお願いし、やり取りをしながら申請を進めました。
自分だけで完結する手続きではないため、会社の担当者や医療機関に確認しながら進めることが大切です。
なお、休職制度の有無や休職できる期間、給与の扱いなどは会社によって異なります。
休職することになったら、就業規則などで制度を確認しておくと安心です。
休職・退職する前に確認しておきたいこと
今回の経験から、休職や退職を考えたときには、次のことを早めに確認しておくとよいと感じました。
- 毎月の生活費はいくらか
- 貯蓄だけで何か月生活できるか
- 会社に休職制度はあるか
- 休職中の給与や社会保険料はどうなるか
- 自分が加入している健康保険はどこか
- 健康保険の加入期間は継続して1年以上あるか
- 傷病手当金の申請方法はどうなっているか
- 退職後も傷病手当金を受け取るための条件を満たしているか
特に、退職後も傷病手当金を受け取ることを考えている場合は、退職日を決める前に加入している健康保険の窓口へ確認しておくことをおすすめします。
制度の条件を知らないまま退職してしまうと、受け取れるはずだった給付に影響する可能性もあります。
退職後の雇用保険についても準備が必要
退職後もすぐに働ける状態ではなかったため、雇用保険についても調べました。
雇用保険の基本手当（いわゆる失業給付）は、働く意思と能力があり、求職活動をしている人を対象とした制度です。
そのため、病気などで30日以上働けない状態が続く場合は、すぐに基本手当を受給するのではなく、受給期間の延長を申請する方法があります。
私も退職後、離職票が届いてから受給期間延長の手続きを行いました。
傷病手当金と雇用保険は、それぞれ目的や受給条件が異なります。
療養中に利用する制度と、働ける状態になってから利用する制度を分けて考えておくことが大切です。
このあたりの具体的な手続きや、私が実際にハローワークで行ったことについては、別の記事で詳しく紹介します。
まとめ：休職・退職を考えたら、まずは生活と制度を確認しておこう
うつ病などのメンタル疾患になると、それまでなら簡単にできていた調べ物や手続きも、思うように進められなくなることがあります。
私自身、社会福祉士として制度を案内していた経験があっても、自分が利用するとなると戸惑うことがありました。
今回、休職から退職までに準備しておいてよかったと感じているのは、次の3つです。
- 生活費と貯蓄を確認し、どれくらい生活できるか把握したこと
- 傷病手当金の受給条件を調べ、退職前に必要な手続きを進めたこと
- 退職後すぐに働けない場合に備えて、雇用保険の受給期間延長を確認したこと
体調が悪いときに、先のことまで考えるのは簡単ではありません。
すべてを一度に進める必要もありません。
まずは病院に相談する。会社の制度を確認する。生活費を把握する。
できることから少しずつ準備しておくだけでも、その後の不安は変わってくると思います。
何より、安心して療養に集中できる環境を整えることが大切です。
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